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まず最初に。

これから出産を迎えるにあたり、第一子だとわからないことだらけで不安ばかりが先行しますよね・・・。
まさに私のことですね。
まだ見ぬ赤ちゃんのお世話について勉強しなきゃ！
・・・と思う気持ちと同じくらい、その後の生活もとても不安。
特に我が家は薄給共働きのため、収入面の不安がぬぐえない。
育休中は給付金が出る！出産育児一時金もある！　と言われても
つまりそれって、今の収入から比べてどう変わるの？？ってのがわからないと意味がない。
ちょっと自分なりに調べてみました。

給付金について

・出産育児一時金 　　※今回はこちらについて
　∟出産育児一時金とは何者？
　∟出産育児一時金受け取り方法
　∟出産育児一時金受取金額
・育児休業給付金
　∟育児休業給付金とは何者？
　∟育児休業給付金受け取り条件
　∟育児休業給付金受け取り期間
　∟育児休業給付金受け取り額
　∟例えば・・

出産育児一時金

出産育児一時金とは何者？

出産育児一時金とは：
→日本の公的医療保険の被保険者が出産したときに支給される手当金
　(妊娠4か月以上の分娩で一児につき補助)
　被扶養者が出産した場合家族出産一時金として同額が支給される。
　(旦那様の扶養に入っている場合はこちらに該当)

出産にあたり病院に入院して、お産をして、経過観察して退院と
病院のお世話になると思いますが、当然費用は掛かってきますよね。
その病院への支払の補助となるのが、「出産育児一時金」と考えて問題ないかと思います。

出産育児一時金受け取り方法

普通に調べていたのですが・・。
加入している保険組合により条件などなど変わります。
今回は私の所属する会社が「関東ITソフトウェア健康保険組合」だったので
そちらの情報を参考に。
ちなみに、妻の会社はまた健康保険組合が別なので、我が家も再確認が必要ですが・・・(><)

出産育児一時金の受け取り方は大きく分けて三つ。
①直接支払制度
　→基本的に受け取りはありません。直接支払とは、簡単に言うと
　　病院が被保険者の代わりに申請＋受け取りを実施。
　　請求額から補助金をひいた差額を入院者に請求。
　　(病院と被保険者間での直接支払制度利用の書面上での合意が必要)
②受取代理制度
　→大枠としては直接支払制度と変わりません。
　　が、違いを挙げると、出産予定まで2か月以内の方が「受取代理制度」を
　　利用可能な医療機関で出産される場合に限る。
③出産費用貸付制度
　→ 出産費資金貸付制度とは、出産育児一時金が給付されるまでの間申請により貸付を受け、
　　出産に要する医療機関への費用に充てるという制度です。
　　 実際の貸付は東振協が行っています。

出産育児一時金受取金額

受取金額について
420,000円　です。
( 産科医療補償制度対象分娩でない場合は404,000円 )
※産科医療保障制度対象分娩に該当する場合は補助金が1万6千円支給されるので
　トータルの金額としては変更ありません。

参考までに、過去の変遷
<支給額>
1994/09～　300,000円
2006/10～　350,000円
2009/01～　380,000円(350,000円+産科医療補償制度掛金30,000円)
2009/10～　420,000円(390,000円+産科医療補償制度掛金30,000円)
2015/01～　420,000円(404,000円+産科医療補償制度掛金16,000円)
少子化が叫ばれているからなのか、すこーしずつ上がっているのですね。

結論、出産育児一時金に関しては、その保険組合の属していようが国民保険であろうが、支給額は変わらないようです。
が、所属の保険組合によってプラスアルファの補助が存在していたりします。
面倒でも一度きちんと知らべて、貰いそびれることのないようにしたいですね。

※ちなみに私は今回調べていて、関東ITソフトウェア健康保険組合には
　「 出産育児付加金 」の90,000円が申請できること知りました・・。
　何度も言いますが、うちは共働きなので、申請先の保険組合は妻の保険です。笑

というわけで今回は出産に関する補助金についての備忘めも。
次回はもっと気になる育休中の育児休業給付金について勉強します。

いつものことながら「いやいやそれ違うよ！」とか、情報が古い！
ってことがあったらご指摘ください！